生命保険の必要保障額について考えてみました。

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必要保障額については以前も触れたことがあります。⇒必要保障額　この時には、保険の見直しの際に考えたいことをさらっと書いてみました。が、そもそも、今から生命保険を考える人は、もっと前の段階から情報を集めているはず・・・そう思って、このページを立ち上げた次第です。

さて、自分がこの世からいなくなった時、家族にはどのくらい残しておけばいいのか？家族から見れば多いに越したほうがいいと思いますが、実際にはそんなことは不可能ですね。で、目安が必要です。

亡くなった時に、家族にかかる負担としては・・・

①残された家族の生活費
②子供の教育資金
③子供の結婚資金
④住宅の費用（家賃とか）
⑤葬儀にかかるお金
⑥借金の精算費用
⑦相続税の納税費用
⑧その他の予備費

・・・などが考えられます。

逆に入ってくるお金もあります。

入ってくるお金は、遺族年金・会社からの企業保障・貯金、資産などがあります。奥さんが働きに出ればそれも収入になりますね。そして、死後の支出も収入も、個人によって全然状況が違うことがわかりますね。例えば、子供のいないご家庭では、②のお子さんの教育資金は不要ですしね、お子さんの結婚資金も不要、そもそも、結婚していない方は①の残された家族の生活費も不要です。

入ってくるお金も人それぞれです。厚生年金に入ってる人、国民年金に入ってる人、共済年金に入ってる人、入っていない人などいろいろですね。それから、別荘などの売却できる資産を持ってるかどうか、によっても変わりますしね。まさに、人生いろいろです♪

つまり、20代の独身の会社員と、30代の自営業の会社員、40代の会社員と公務員と、50代の会社員と、60代の無職ではまったく必要保障額は違うんですね。

厳密に言いますと、20代の独身でも、会社員もあり、自営業もあり、無職もあり、独身もあり、既婚もあり、妻子持ちもあり。しかも、20代以外にも30代も、40代も、50代も、60代も、同じだけ人生があります。それぞれ、必要保障額が違いますね。

実は、保険の見直しのポイントの時期も、上記の中にあるんですね。独身⇒結婚⇒出産⇒マイホーム⇒子供独立⇒退職などのターニングポイントで見直しの時期になってきますね。

これに、インフレとか物価とか、保険料の改定とか、法律の改正などが加わると、さらに見直しの機会が来るかもしれません。なお、別ページに具体的な必要保障額の計算の仕方を載せておきますので、参考にしていただけると幸いです。

⇒残された家族の生活費の計算式